「前職でうつ病になり半年間休職していた。この事実を履歴書に書けば、間違いなく書類選考で落とされる。なんとかして隠して転職できないだろうか」
そのように悩み、不安な日々を過ごしている方は非常に多いです。私自身、20代で8回の転職を繰り返し、その過程で体調を崩して働けない空白期間を経験しました。30歳で再就職活動をした際には、ボロボロの経歴が足かせとなり、20社以上連続で不採用通知を受け取りました。休職歴という事実は、転職活動において非常に重いハンデのように感じられるものです。
休職歴はバレにくいので履歴書に書いてはいけない
結論から申し上げますと、休職歴を履歴書に書かないこと自体は違法ではありませんし、バレにくいため書かないほうがいいです。
そもそも、うつ病などで休職していた経験がある人間と、元気で健康な人間、企業側からしたらどちらを雇いたいでしょうか？こんなのは質問しなくてもわかりますよね？
休職は社内の出来事で証拠がほとんどないため、履歴書に書かなければそれで終わりです。ただし、後述する源泉徴収票の問題があるのでそこだけは注意してください。
休職に関しては、源泉徴収票さえなんとかすれば入社後の手続きなどを通じてバレるリスクはほぼありません。リスクがあったとして、休職したことを正直に書いて転職活動しても就職できずに、無職や非正規雇用になるよりもずっと小さいです。
この記事では、休職歴を隠すと具体的にどのようなルートでバレてしまうのか、源泉徴収票や住民税の仕組みから詳しく解説します。また、バレるリスクに怯えながら隠し続けるのではなく、休職歴という事実と向き合いながら、独自の「履歴書クリーニング法」を使ってホワイト企業の内定を勝ち取るための戦略をお伝えします。
休職歴を履歴書に書かないと転職先にバレるのか
まず、多くの人が最も懸念している「黙っていればバレないのか」という点はほぼ正解です。
人事労務の実務的な観点から解説します。会社には様々な公的書類を提出する必要があり、そこから休職の事実が推測されることは十分にあり得ます。
源泉徴収票の金額や日付から休職が発覚する仕組み
転職して新しい会社に入社すると、年末調整のために前職の「源泉徴収票」を提出する必要があります。ここが最大の鬼門です。源泉徴収票には、その年の1月1日から退職日までに支払われた給与の総額が記載されています。
もし半年間休職していた場合でも、その期間の給与が支払われていれば大丈夫です。
ですが、傷病手当金などを受給している場合は金額が小さくなるためバレる可能性があります。傷病手当金は非課税所得なので源泉徴収票には載らないため、年収額が極端に低くなるからです。人事や経理の担当者がその金額を見て、「在籍期間の割に年収が少なすぎる。数ヶ月働いていない期間があるのではないか？」と疑問を抱くのは自然な流れです。
こういった場合でもきちんと対応し、証拠を隠滅する方法があります。正しいやり方を学べば、休職したことを会社に知られることなく転職活動することが可能になります。
「なぜこんなに年収が低いのですか？」と聞かれたときに、「給与が安かったからです」と答えれば済む場合もありますが、業界水準とかけ離れている場合は怪しまれます。また、源泉徴収票の提出を拒むことはできません。拒否すれば、自分で確定申告を行う必要がありますが、入社したばかりの社員が年末調整を断ること自体が「何か隠している」という疑念を生む原因になります。
住民税の徴収額が極端に少ないことで経理担当者に怪しまれる
住民税の金額も、休職発覚の大きな要因となります。住民税は前年の所得に基づいて計算され、翌年の6月から給与天引き（特別徴収）されます。
もし前年に長期間休職しており、給与所得が少なかった場合、翌年の住民税額は大幅に安くなります。会社側は、給与額に見合った住民税を天引きしようとしますが、市区町村から届く「住民税決定通知書」の金額が予想外に低いと、「前年の所得が極端に低い＝働いていない期間があった」ことがバレてしまいます。
特に、休職期間中に給与がゼロになり、自分で住民税を納付（普通徴収）に切り替えていた場合などは、手続きの過程で人事担当者がその事実を知ることになります。住民税の仕組みは非常に正確であり、ここから逃れることは困難です。
傷病手当金の受給履歴自体は直接会社には通知されない
一方で、健康保険から支給される「傷病手当金」の受給履歴については、個人情報保護の観点から、新しい会社に直接通知されることはありません。健康保険組合や協会けんぽが、勝手に「この人は以前、傷病手当金をもらっていましたよ」と転職先に連絡することはないのです。
したがって、直接的な「受給データ」が流れてバレるということはありません。しかし、前述の通り、受給していた期間は「無給」であるため、結果として源泉徴収票や住民税という形でお金の流れに痕跡が残ります。直接的な通知はなくとも、間接的な証拠から事実は浮かび上がってしまうのです。
休職の事実を隠すことは経歴詐称にあたる法的リスクがあるか
次に、法的な側面について解説します。「書かない」という行為が経歴詐称になるのか、入社後に懲戒解雇されるリスクはあるのか、正確な知識を持つことが重要です。
履歴書に休職歴を書く法的義務は原則として存在しない
履歴書には職歴を記載する欄がありますが、ここには「入社」と「退職」の事実を記載するのが基本であり、在職中の「休職」についてまで詳細に記載する法的義務はありません。したがって、休職期間があったとしても、在籍していた期間を含めて職歴として記載し、休職の事実に触れなかったとしても、直ちに私文書偽造や積極的な経歴詐称には当たりません。
一般的に、休職歴を書かずに提出しても、書類選考の時点では問題にはなりません。しかし、これはあくまで「書類上のルール」の話であり、採用選考全体を通した「告知義務」とは別の話です。
面接で健康状態を聞かれた際に嘘をつくと告知義務違反になる
書類に書く義務はなくとも、面接で聞かれた場合には正直に答える義務が発生します。労働契約の締結において、企業は応募者の健康状態や業務遂行能力を確認する権利があり、応募者には信義則上の「告知義務」があります。
もし面接で「健康状態に問題はありませんか？」「過去に長期の欠勤や休職をしたことはありますか？」と聞かれた際に、「ありません」「健康です」と嘘をついた場合、これは明確な告知義務違反（経歴詐称）となります。
特に、メンタルヘルス不調などで休職していた場合、再発のリスクを考慮して業務配置を決める必要があるため、企業にとっては極めて重要な情報です。これをごまかして入社することは、会社との信頼関係を最初から破壊する行為となります。
入社後に発覚した場合の内定取り消しや解雇の可能性
では、隠して入社した後にバレた場合、クビになるのでしょうか。裁判例などを見ると、単に休職歴を隠していたことだけを理由に即時解雇することは難しいとされています。しかし、以下の条件が揃うと、解雇が有効となるリスクが高まります。
1. **業務に重大な支障が出た場合**：隠していた病気が再発し、再び長期休職や欠勤を繰り返して業務ができなくなった場合。
2. **重要な経歴の詐称とみなされた場合**：面接で具体的な質問に対して虚偽の回答をし、その嘘がなければ採用していなかったと客観的に認められる場合。
解雇まではいかなくとも、試用期間での本採用拒否や、昇進の取り消し、配置転換といった不利益な処分を受ける可能性は十分にあります。何より、嘘をついていたという事実は社内での信用を地に落とし、居場所を失う原因になります。
隠していた休職歴がバレてしまう意外なルートとタイミング
書類や手続き以外にも、思わぬところから休職の事実は漏れ伝わります。「完璧に隠せている」と思っていても、人間の口や行動からボロが出るものです。
前職調査（リファレンスチェック）や業界内の噂話
近年、外資系企業やベンチャー企業を中心に「リファレンスチェック（前職調査）」を導入する企業が増えています。これは応募者の同意を得た上で、前職の上司や同僚に働きぶりを確認するものです。
もしリファレンスチェックが行われれば、前職の上司は当然あなたの休職についても知っています。「彼は能力は高いが、体調を崩して半年ほど休んでいた時期がある」といった情報が、悪気なく伝えられることがあります。また、同じ業界内での転職であれば、人事担当者同士の横のつながりや、共通の知人を通じて噂が広まることも珍しくありません。「あの人、前の会社でメンタルやられて休んでたらしいよ」という噂は、驚くほど早く回ります。
年末調整や入社手続きでの何気ない会話や書類の不備
入社直後の雑談も要注意です。「前の会社ではどんなプロジェクトをしていたの？」「去年の夏頃は何の案件を担当していたの？」といった何気ない質問に対し、休職していた期間の話をごまかそうとして不自然な回答をしてしまうことがあります。
また、提出書類の不備も疑われる原因です。源泉徴収票を出したくないあまりに「紛失しました」「前の会社が発行してくれません」などと不自然な言い訳を繰り返すと、人事担当者はプロの勘で「何か隠しているな」と察知します。隠そうとすればするほど、挙動不審になり、かえって注目を集めてしまうのです。
再発による欠勤や通院頻度の多さから疑われるケース
最も皮肉で悲しいバレ方は、隠していた病気が再発してしまうことです。新しい環境でのストレスやプレッシャーにより、再び体調を崩し、欠勤が増えたり、早退して通院する頻度が高くなったりすると、会社側は「もしかして持病があるのでは？」と疑い始めます。
産業医面談などが実施された際、医師に対して嘘をつき通すことは難しく、過去の病歴を話さざるを得なくなることもあります。その結果、「入社時に聞いていた話と違う」ということになり、経歴詐称の問題へと発展します。無理をして隠して入社しても、自分の体が悲鳴を上げてしまえば、元も子もありません。
休職歴があっても不利にならずにホワイト企業へ転職する戦略
ここまで、休職歴を隠すことのリスクについてお話ししました。「じゃあ、正直に言ったら落とされるじゃないか」と思われるかもしれません。しかし、私は20代で8回の転職と空白期間を持ちながら、それを隠さずにホワイト企業への入社を果たしました。重要なのは「隠す」ことではなく、「伝え方」と「安心感」の提供です。
履歴書には書かず「完治」していることを面接で伝える技術
まず、履歴書の職歴欄についてですが、ここにはわざわざ「休職」と書く必要はありません。
**【履歴書の記載例】**
平成〇年〇月 株式会社〇〇 入社
平成〇年〇月 同社 退職
このように、入退社の事実のみを記載します。これは嘘ではありません。書類選考の段階では、余計なネガティブ情報を与えず、まずはスキルや経験で興味を持ってもらうことが最優先です。
そして、面接に進んだ際に、退職理由や健康状態について聞かれたら、そこで初めて口頭で伝えます。この時、最も重要なキーワードは「完治（寛解）」と「業務への支障なし」です。
「在職中に体調を崩し、数ヶ月お休みをいただきましたが、現在は医師からも完治の診断を受けており、業務に一切の支障はございません。現に、退職前の〇ヶ月間はフルタイムで勤務し、引き継ぎも完了しております」
このように、現在は働ける状態であることを力強く宣言します。
20社落ちた私が実践したマイナス要素をプラスに変える伝え方
私は20社落ちた時、面接で自分の経歴を申し訳なさそうに話していました。それが不採用の原因だと気づき、伝え方を変えました。休職やブランクを「弱み」ではなく「強み」に変えるのです。
例えば、メンタル不調で休職した場合、以下のように伝えます。
「一度体調を崩した経験から、自分のストレス耐性や限界値を正しく理解できるようになりました。現在は、早めのセルフケアや周囲への相談を徹底しており、以前よりも安定して長くパフォーマンスを発揮できる自己管理能力が身につきました」
企業が恐れているのは「再発」です。しかし、「一度失敗したからこそ、再発させないためのノウハウを持っている」とアピールできれば、それは自己管理能力の高さという評価に変わります。
正直に伝えても採用されるための「再発防止策」の提示
採用担当者を安心させるための最大の武器は、具体的な「再発防止策」の提示です。精神論ではなく、行動レベルでの対策を伝えてください。
* **生活習慣の改善**：睡眠時間の確保や運動習慣など、体調を維持するための具体的なルーティンがあること。
* **専門家との連携**：必要に応じて産業医や主治医と相談できる体制を持っていること。
* **環境要因の排除**：前職での休職原因（長時間労働やパワハラなど）が、今回の転職先では解消される見込みであること。
「御社の〇〇という働きやすい環境であれば、私の能力を最大限に発揮し、長期的に貢献できると確信しています」と伝えることで、企業側も「それなら大丈夫そうだ」と納得してくれます。
まとめ
休職歴を履歴書に書かないという選択は、一時の書類選考通過率を上げるかもしれませんが、入社後の源泉徴収票や住民税の手続きなどでバレるリスクを常に抱えることになります。また、面接で嘘をつけば経歴詐称となり、内定取り消しや解雇の可能性もゼロではありません。何より、「いつバレるか」と怯えながら働く毎日は、精神衛生上非常によくありません。
私自身、ボロボロの職歴を抱えて悩みましたが、最終的に成功したのは、過去を隠蔽したからではなく、過去を受け入れて「現在は問題なく働ける」ことを証明したからです。
履歴書にはあえて書かず、面接で誠実に事実と完治を伝える。そして、再発防止策と働く意欲をセットでアピールする。この正攻法こそが、結果として最も安全で、あなたを大切にしてくれるホワイト企業への近道です。
過去の休職は、あなたの人生のほんの一部に過ぎません。その経験があったからこそ、健康のありがたみや働く喜びを知っているはずです。その強さを信じて、堂々と転職活動に挑んでください。あなたの再出発を心から応援しています。
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